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どれぐらいお金があれば「安定した生活」が送れるのか考えてみよう

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わたしたちは仕事をしてお金を稼げなくてはなりません。でも、やみくもに「働かなくちゃ!」と思っているだけでは、いい仕事を探すことはできません。

わたしは、やみくもに働きまくった結果、失敗したことがあるんです。その経験から、「どれぐらい稼げばいいのか」ということを意識して仕事を探すようになりました。そこでここでは、どれぐらいお金があれば安定した生活が送れるのか、ということについて考えてみたいと思います。

お金を稼ぐことが目的になっていませんか?

わたしたちは自給自足生活をしているわけではないので、生きていくためにはお金がなくてはいけません。そしてたいていの人は自分でお金を稼がないと、生活していくことができません。

でも、お金が必要だと思うあまり、お金を稼ぐこと自体が目的になってしまっていないでしょうか?お金はあくまでも生活するために必要なものであって、お金があればそれでいい、ということではないのです。たとえば、私生活を犠牲にしてまで働く、というのはお金を使うことよりも、お金を稼ぐことを重視していることですが、行き過ぎると何のために働いているのか分からなくなってしまいます。

筆者は、初めて一人暮らししたとき、お金がいくらあれば生活していけるのかが分からなくて、不安でたまりませんでした。その結果、「お金は多ければ多いほどいい」という結論に至り、大学の授業そっちのけでバイトに励み、月収40万円に届きそうなときもありました。

そしてどうなったか?大学にほとんど通わなくなったのはもちろんのこと、だんだん何のために働いているのかわからなくなって、ある日突然仕事をやめて、引きこもってしまいました。

たしかに、お金は多い方がうれしいですが、お金を稼ぐことを目的にしてしまうと仕事と私生活のバランスがとれなくなってしまうこともあります。自分の私生活を守りつつ働くには、まずは「いくらあれば生活していけるのか」ということを知っておくのが大切です。

自分の生活にかかる費用を計算してみよう

いくら稼げばいいのか、というのを知るのは簡単です。一つひとつ、計算していけばいいのです。

いくらあれば生活できるのかは、誰かに相談するよりも、自分で考えて計算した方がすぐに結論が出る問題なのです。

家賃、光熱費、食費など、普段いくらぐらい使っているのか、自分で計算してみてください。
光熱費は季節によっても増減するので、過去1年間のデータを集めて平均値を出すのがおすすめです。預金通帳の引落金額を見て、平均を計算してみるといいですよ。

食費や、その他洋服や遊びに使っているお金がいくらぐらいなのかよく分からないという人は、実際に1か月ほど自分の支出を記録してみてください。これもできれば1年間ぐらい記録して平均を出した方がより正確な費用が分かるのですが、さすがに大変です。1か月分の支出を調べて、さらに、交際費がかさむ月なども想定した上で、生活費は実際の記録にプラス3万円ほど上乗せしておくと、現実的な支出金額が分かるでしょう。

必要なお金を簡単に知る方法

一つひとつかかる費用を計算するのが一番簡単で確実な方法ではあるのですが、少々手間がかかります。特に、これから一人暮らしを始めようとする人や、家計は奥さんに任せっきりでよく分からない、という人は、一つひとつ計算しようにも何にいくらかかるのかを予測しにくいと思います。

そこで、さらに簡単に計算するために、家賃を基準に考えましょう。
家賃(持ち家の場合はローン返済金額)は、収入の3割に抑えないと家計が苦しくなると言われています。つまり、支払う住居費から逆算して、必要な月収を知ることができるんです。

もし、家賃が6万円だとしたら、

6万円÷3×10=20万円

と計算できるので、月収20万円あれば、とりあえず生活していけることになります。

もちろん、家族構成や生活水準によって必要な収入は変わってきますが、家賃を基準に計算すれば最低限必要なお金は分かりますね。

手取りと総支給額は違う!

さて、このように計算していけば月々いくらぐらい稼げばいいのかを知ることができますが、ここで注意したいことがああります。

毎月銀行に振り込まれるお給料のことを、手取り収入と言います。給与明細を見ていると、所得税やら社会保険料やら、いろいろ引かれていますよね。

つまり、毎月20万円必要だから、と20万円分働いたとしても、実際にはなんだかんだ引かれてしまって、手取りが16万とか17万とかになってしまうんです。手取りで20万円もらおうと思えば、実際に稼がなくてはいけない金額は24~25万円になると思います。(所得税など、いくら引かれるかは家族構成によっても違います)

仕事を探すときには給与がいくらか、というのは必ず見ると思いますが、そこに書かれているのは何も引かれていない状態の総支給額です。実際にはいろいろなお金が引かれたものが手取り収入になるので、十分に気を付けましょう。