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「交通費」も含めて収入を考えていますか?

仕事を探すとき、普通は給料がいくらかを見ますよね。自分が生活していえるだけの給料があるか、前の仕事よりも多いか、など気になるポイントはいろいろあります。

では、あなたは交通費についても、同様にきちんと確認していますか?

交通費は非課税の収入です

アルバイトやパート、派遣社員など雇用形態はいろいろありますが、どの雇用形態であっても、交通費が支給される仕事と、交通費が支給されない仕事があります。

派遣社員の場合は特に、交通費が出ない仕事も多いですよね。派遣社員だと時給自体が高いので、「交通費がなくても別にいいや」と軽視っがちです。でも、単純に収入を見ているだけではダメなんです。

なぜなら、交通費は非課税だから。

給料だけで25万円、交通費支給無し。
給料は22万円、交通費支給アリで、自分の場合は月に3万円支給してもらえる。

こういう2つの仕事があったとき、収入的には同じに見えます。しかし、求人情報に書かれているのはあくまでも「総支給額」で、そこから社会保険料や所得税などが引かれていきます。

給料25万円の仕事でも、手取りは20万円程度になってしまうこともありますよね。

一方、給料が22万円の仕事でも、交通費が3万円もらえるとしたら、所得税などは「給料22万円」に対して引かれるため、手取りは21万円ぐらいになるかもしれません。

金額はあくまでも例ですが、一見同じ収入に見えても、交通費が別途支給される仕事の方が手取りは多くなるのです。もちろん、「わたしは自転車通勤だからどっちみち交通費はもらえない」という人の場合は当然給料が高い方を選ぶべきです。しかし、実際に公共交通機関を利用する人の場合は、交通費が支給される仕事を選んだ方がいいと言えるでしょう。

もちろん、給料が30万円の仕事と、給料22万円+交通費、というようにハッキリと差がある場合は交通費支給ナシの仕事を選んでもいいのですが、同じぐらいの収入になる場合は、どちらが手取りが多いか、しっかり吟味した方がいいでしょう。

交通費の支給額にも注目しよう

交通費が支給されると言っても、全額でない会社もあるので注意が必要です。たいていの会社では、交通費の上限が決まっているはずです。たとえば、「1か月3万円以内」というように。

近場で仕事を探すなら交通費の上限額はあまり気にしなくてもいいケースもありますが、中には「8千円」など、比較的近いところに住んでいても定期代より安い支給額しかない、ということもあります。

交通費が全額支給されない仕事の場合は、結局給料から補てんしなければならないのですから、トータルで得になるのか損になるのか、必ず確認するようにしてくださいね。