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自分が会社にどれぐらいの利益をもたらしているのか知っていますか?

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給料が安い、給料を上げてほしい。
そう考えている人は多いと思います。でも、ただそう思っているだけではお給料は上がりませんよね。給料というのは、自動的に昇給していくものではないのです。会社に十分な利益があり、なおかつあなた自身の働きぶりが良ければ、お給料を上げてもらえる可能性は高くなります。でも、会社の利益が少なかったり、あなた自身が大してがんばっていないとなると、お給料は上がるどころか下げられてしまう可能性もあるのです。

あなたは、どれぐらいの利益を会社にもたらしていますか?

そこで考えてみたいのが、自分自身が会社にどれぐらいの利益をもたらしているのか、ということです。業種や職種によっては分かりにくいものではありますが、営業や接客などの場合は計算しやすいです。

では、分かりやすい営業職の場合で考えてみましょう。
営業職の場合、自分が会社にもたらした利益というのは要はあなた個人の売上のことと思えばいいです。(実際には仕入れなどもあるので利益とは言えませんが)

また、接客業も分かりやすいです。接客業の場合は営業のように売上を数字で管理されるわけではありませんが、自分で記録しておくことはできます。
筆者は、昔接客業をしていたときに、自分自身があげた売上をすべて記録していました。お客さんから進んで買ってもらった場合や他の人がアプローチしたことによる売り上げは計算にいれず、自分が貢献したと思うものだけを記録していたのです。

そのとき、毎月の売り上げは約70~80万円でした。

自分の給料と比較して妥当かどうかを知ろう

自分にどれぐらいの売上があるのかが分かったら、今度は自分のお給料に対して、その売り上げが妥当なのかどうかを検証します。

筆者が月間70~80万円の売り上げがあったとき、毎月のお給料は平均して35万円程度でした。つまり、自分があげた売上の半分程度が懐に入ってくる計算になります。このとき、筆者は「家賃とか光熱費、他のスタッフの給料とかを考えたら妥当な金額かな」と思いました。

このように、売上に対してどれぐらいの給料があるのか、という指標を「売上高人件費比率」と言います。会社を健全に経営していく上では、売上高人件費比率が上がりすぎないようにしなければなりません。

そして、売上高人件費比率というのは、業種によって全然違います。
上記で紹介した、筆者の昔の仕事では個人レベルでの売上高人件費比率は50%程度でしたが、業種によっては10%程度だったりと、かなりバラバラになっています。

小売業など、仕入れをともなう業種の場合は仕入れの分だけ、売上高人件費比率は低くなります。(お給料が低いという意味ではなく、仕入れの分を計算するので数字が低くなるだけです)
一方、専門性の高い仕事や仕入れが無い仕事の場合は売上高人件費比率が高くなります。筆者が昔していた仕事というのも、大学生のときにアルバイトでしていたキャバクラです。(そこで自分の売上を細かく記録していた自分自身に驚きますが)

売上高人件費比率というのは、

人件費÷売上高×100

この計算で算出できます。ちなみに、お給料以外に、社会保険料なども加算したものが人件費になります。

会社全体の売上高人件費比率に対して、自分個人の人件費比率が低い場合は、昇給の交渉ができる可能性もあります。(残念ながらそう簡単にいくとは限りませんが)
自分がどれぐらい会社に貢献できているのかを知ると、自分の給料が妥当なのかどうかも計算することができます。自分のお給料に不満がある人は、ぜひ計算してみてくださいね。